似顔絵 ウェルカムボードの技術の身につけ方

新興国と開発途上国の人々は豊かになり、その豊かさで先進国の企業がつくるクルマや電化製品、素材、プラントなどを購入していくことになります。
つまり、世界に新しいマネーの大循環が始まるわけです。 新興国や開発途上国にとって、これ以上においしい話はないに違いありません。
逆に言えば、だからこそ先進国は、新興国と開発途上国が所得移転によって得たマネーを使って先進国企業の誘致や技術導入などを活発化させ、結果的に自分たちの国を潤わせることになると読んでいるのです。 中国が環境重視の姿勢に変わり、原発や鉄道などの大型投資を活発化させたり、中東がスマートグリッド構想を始動したりしているのも、やはり環境バブル後の世界までをも見越して戦略を描き始めたということではないでしょうか？もっとも、新興国や開発途上国が先進国からの所得移転にだけ国の将来を頼っていたのでは、バブルがはじけた時に先はありません。

彼らにとってこの好機は「先進国に追いつき追い越せ」で、経済力と技術力をどれくらいつけられるかという大競争の始まりです。 その点を自覚できない国が、やがてとんでもないしっぺ返しを食うことははっきりしています。
アメリカやＥＵの主要国は、安全保障のためにも、石油や天然ガスなどの化石エネルギーを握る中東やロシアの影響力を排除しなくてはならないと考えています。 そのための唯一の方法は、再生可能エネルギーを中心にした電気エネルギー利用が進むように、社会構造を変える以外に方法はありません。
また、電気エネルギー中心の社会をつくることは、ある意味で、既存の社会を打ち壊すことにもつながります。 すでに指摘しているように、社会インフラからクルマをはじめとする移動手段、ビルや住宅まで、社会の隅々で古いものを時代遅れにさせ、新しい需要を生み出します。
地球環境を守ることも大切ですが、先進国の思惑は、各国が一致協力して地球規模の「脱化石エネルギー」を推進することにあります。 化石エネルギーに依存していれば、大きな紛争の火種がいつまでも世界にくすぶり続けます。
なぜ、私がそう考えるようになったのか？大きな理由は、地球温暖化問題がきわめて政治的に取り上げられたという事実です。 そもそも地球温暖化問題が注目されたのは、ＩＰＣＣ（気候変動に関する政府間パネル）が「温室効果ガスによる気象変動が将来、大きな問題になる」と言い出したことがきっかけだとされています。
ＩＰＣＣは、正式な国連機関ではありません。 ところが、国連気候変動枠組条約の締結以来、あたかも国連の正式機関であるかのように扱われ、隠然たる力を行使するばかりか、地球の気候変動問題では最高の権威であるかのように捉えられています。
ＩＰＣＣが温暖化防止の広告宣伝活動を通じて、各国政府から多額の活動資金を引き出していることも、知る人ぞ知る事実です。 ＩＰＣＣは、地球温暖化問題に対する活動が評価され、２００７年にノーベル賞を受賞その打ち壊し効果は、大戦争による破壊の比ではありません。
実は「国連気候変動枠組条約」は、先進国のこうした思惑を達成するために、きわめて政治的に利用された仕掛けに変貌してしまったのではないかと考えられます。 変鶴する世界経済ノーベル賞の影響力は絶大です。
金融工学がきわめて精綴にリスクをコントロールする手法であるという幻想が世界中に蔓延したきっかけも、ＭｓとＲｍという２人の経済学者がノーベル経済学賞を受賞したことでした。 ノーベル賞という権威があったからこそ、人々は金融工学に過大な安全性を夢見るようしかし、金融工学がコントロールできるとしたリスクは、金融工学が前提にする限定された範囲の中の話でしかありませんでした。

２００８年から２００９年の金融危機で恐怖心理に駆られた投資家が投げ売りをしたように、金融工学が想定する範囲外の事態が起これば、もはや手の施しようがなくなります。 投資家心理をコントロールすることは不可能であるにもかかわらず、人はみなそれが万能であるかのような錯覚を抱いていたわけです。
この時、同時受賞したのが、ドキュメンタリー映画「不都合な真実』で世界的な注目を集めたＡｇ元副大統領でした。 地球環境問題に関して言えば、ＩＰＣＣのノーベル賞受賞は、彼らが国連や各国政府の機関と交渉する上で、非常に大きな力を持ちます。
ノーベル賞という権威があれば、ＩＰＣＣの意見を無視できなくなるばかりか、その言葉を積極的に肯定しようとする人々も増えていきます。 また、ゴァ元副大統領の受賞は、庶民のレベルにより広く地球温暖化問題を認識させる効果を持っています。
環境問題にまったく関心のない人でも、それが話題になれば、そんなことには関心がないと言うわけにもいきません。 他人の話に耳を傾け、その知識を取り込むうちに、深い理由もなしに、だんだん自分もＯ科学者も疑う「地球温暖化」と「二酸化炭素」の関係これは、ある意味で、洗脳効果と言えるでしょう。
私は、もしSとMの２人にノーベル賞が与えられなかったとしたら、人々がここまで盲目的に金融工学を信奉することはなかったと思います。 結果として、金融危機も起こらなかった可能性があるのではないでしょうか？先に触れた２００８年2月の文部科学省の宇宙開発委員会議事録の中では、二酸化炭素が原因で温暖化が進んでいることに対して、「いくつもの不明な点がある」という「いぶき」の研究者の言葉を見つけることができます。
文脈から判断すれば、不明な点とは、二酸化炭素がどのように地球温暖化と結びついているのかわからないということです。 まり、二酸化炭素による地球温暖化は、科学的に因果関係が証明されているわけではつまり、ないのです。
実際、科学者や研究者の間では、ＩＰＣＣの報告書はまやかしであると批判する声が散見されます。 同じ考えだと思い込むようになってしまうのです。

こうして、ノーベル賞という権威による洗脳効果が広がっていきます。 実際、今、身の回りで「地球温暖化問題が詐欺なのではないか？」と疑う人を見つけようとしても、ほとんどいません。
みな「二酸化炭素を削減しないと将来たいへんなことになる」と思い込んでいます。 しかし、本当にそうでしょうか？その点についてはＩＰＣＣも巧妙で、二酸化炭素と温暖化の因果関係を強調しながらも、報告書の中に確固とした原因が見つかったとは書いていません。
にもかかわらず、私たちは、地球に温暖化をもたらす原因は二酸化炭素であり、それを削減しなければ人類の生命にかかわると、すっかり思い込まされています。 こうした世界共通の思い込みが放置され、それを修正する意見がなかなか表に出てこない理由は、そこに何らかの政治的な意図が働いているからだと見るのが妥当です。
太陽原因説を支持する科学者は意外に多く、カリフオルニァエ科大学のロビンソン教授をはじめとするアメリカの科学者も、地球温暖化が太陽の黒点の活動に関係があると指摘されています。 実は「地球温暖化の原因は二酸化炭素ではない」とする説も注目されつつあります。
例えば、２００８年５月に開催された「日本地球惑星科学連合２００８年大会」百本学術会議、文部科学省、国土交通省等後援）では、ＩＰＣＣの発表と異なる地球温暖化の原因についての研究が発表されました。

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